MMS - Mainframe Migration Service

再構築・パッケージ導入と比較し短期間・低コストでのオープン化が可能です。 現行のシステムを利用するため、再設計の期間と手間が省け、業務プロセスの変更を伴わないのがメリットです。 画面のイメージも殆ど変更せず移行できます。 業態に特化した独自開発のシステムを継続利用されたいお客様には特にお勧めです。 また、再構築・パッケージ利用など、他の手法と組み合わせた柔軟な対応が可能です。

compareレガシーマイグレーションと他手法の比較

MMSは、お客様の築き上げたCOBOL資産を失うことなく活用できることができます。

1. 再構築

最も多くのコストと期間が必要であり、その分リスクも伴います。特にシステム規模が大きくプロセスが複雑であればある程、作業は大掛かりなものとなり、コスト・期間・リスクともに増大します。設計段階より行うため、業務構造の抜本的見直しを行いたい場合には適しています。もっとも多くのコストと期間が必要です。

2. パッケージ導入

一見コスト・期間がかからないように見える方法ですが、高額な製品価格に加え導入作業の費用も発生するため、コストは大きくなりがちです。また、数ある製品の中から自社のニーズにマッチした製品を選択しなければならず、事前の綿密な調査を行わなければ選定ミスによるプロジェクト失敗のリスクもあります。こちらも業務構造の見直しを目的とする場合には適しています。

3. メインフレーム継続

最も短期間・低コスト・低リスクな方法ですが、多くのお客様が抱えている、高額な維持コスト・拡張性の低さ等の重要課題解決にはなりません。レガシーシステムの延命と言わざるを得ません。

Implementation実装イメージ

Methodology資産移行方法

東京システムハウスが独自開発したリソース変換ツールを用いて、コンバージョンを行います。
  1. Advanced Joint TOOL (直訳:先進的な結合ツール)
  2. COBOLJCL、オンライン、帳票ツール、運用監視ツール、OLTPといったシステムを構成する各要素を、オープンシステム上で結合するためのプログラム群の総称です。
  3. AJTOOL自身もCOBOLで作成されているため、Micro Focus COBOLが作動する環境であれば、AJTOOLを利用することができます。
  4. AJTOOLは、東京システムハウスの10年以上のマイグレーションサービスの過程で作成され、お客様のニーズに合わせて機能拡張されてきたプログラム群です。
  5. マイグレーション後のCOBOLアプリケーションの運用における東京システムハウスの様々なノウハウが凝縮されています。

compatible models対応機種・OSなど

メーカー OS NEC ACOS2 NEC ACOS4 富士通 XSP 富士通 MSP 日立
VOS1
日立
VOS3
IBM OS/390, z/OS
COBOL 4GL NEC COBOL85 COBOL/S FACOM COBOL85 HITAC COBOL85 CORAL,KCORAL IBM COBOL85
簡易言語 SAS NHELP Mark4
画面定義 MFD MFDL PSAM XMAP BMS SDF
帳票定義 MFD MFDL PSAM XMAP BMS SDF
JCL JCL コマンドプロシージャ CL JCL JCL JCL JCL
オーバーレイ FormEX ADJUST FOG OGL
DC VIS VISⅡ AIM/DC DCCM3 CICS IMS/DC
DB ※DMLのみ RIQS ADBS AIM/RDB AIM/NDB PDMⅡ XDM/RD XDM/SD DB2 IMS/DB

対応済み  対応予定

ProcessMMS工程

活文 Report Manager電子帳票保管・活用ソリューション

時間・手間・コストがかかる帳票の保管、管理を自動化!基幹システムやオープンシステムから出力される各種帳票を電子化して保管し、活用するためのソリューションです。 電子帳簿保存法への対応で、税務申告や帳票運用のコストを削減。将来的にも運用しやすい構成で、お客さまの電子帳簿保存法対応を支援します。 電子帳簿保存法の要件を満たす上で保管が必要となる帳簿データを「活文 Report Manager」に保管することで、監査時に必要なデータを効率的に検索できます。また、電子帳簿保存法に対応するための業務システムの改修コストや、リプレース時のデータ移行コストを削減します。

3つの特長

  1. 業務システムの改修を抑えながら、低コストで電子帳簿保存法に対応
  2. 見やすい参照用の帳票で検索するため、監査の効率が向上
  3. コンサルからシステムの導入まで、電子帳簿保存法適用申請をワンストップで支援